教育局情報一覧
日本理学療法士協会より OSCE実施マニュアル第1版(案) パブリックコメント募集
都道府県理学療法士会 卒前教育ご担当者 各位 平素よりお世話になっております。 日本理学療法士協会 事務局 教育推進課でございます。 卒前卒後教育シームレス化検…続きを読む
【重要】2024年度 埼玉県臨床実習指導者講習会(第3部)に関するご案内
2020年度からの理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則及び関連諸規則の改正によって、臨床実習指導者は、厚生労働省の承認を受けた講習会を受講し修了した者とする…続きを読む
【報告】教育局:埼玉県における認定・専門理学療法士の現況
会員の皆様 2024年3月31日時点の埼玉県における認定・専門理学療法士の現況報告となります。 認定理学療法士は こちら(PDF:3.1MB) 専門理学療法士は…続きを読む
教育局より 2025年度 理学療法士講習会の企画公募について
埼玉県理学療法士会会員各位 日本理学療法士協会より「2025年度理学療法士講習会の企画公募」がありました。埼玉県理学療法士会会員の皆様におかれましては、申請マニ…続きを読む
教育局:生涯学習に関する意識調査アンケートのお願い
埼玉県理学療法士会会員の皆さま このたび、埼玉県理学療法士会教育局登録・認定専門理学療法士管理部が主導となり、埼玉県理学療法士会会員の皆さまに対して生涯学習に…続きを読む
教育局より オプトアウトについて
埼玉県理学療法士会会員の皆様へ 公益社団法人 埼玉県理学療法士会 教育局 局長 赤坂 清和 公益社団法人 埼玉県理学療法士会 教育局 登録・認定・専門理学療法士…続きを読む
新卒1〜3年目 理学療法士対象 令和6年度 オンライン交流会 のお知らせ
令和5年度 教育局前期研修部 オンライン交流会 参加費 無料! 県内施設に勤務する新卒1年目〜3年目の理学療法士の方、本会未入会員の方も歓迎です! 日時: 【…続きを読む
【最新版】生涯学習システムに関するまとめ
会員の皆様 日本理学療法士協会(以下:協会)の生涯学習を進めていただく上で、注意点などをまとめてあります。協会の生涯学習の最新情報を踏まえて今後更新する可能性も…続きを読む
【重要】(追加募集)2023年度 埼玉県臨床実習指導者講習会(第3部)に関するご案内
第3部臨床実習指導者講習会への受講者募集において、定員に満たない会場がありましたことから、追加募集を行います。詳細については、下記の添付ファイルをご参照ください…続きを読む
【案内】臨床実習指導者・ブラッシュアップ講習会 参加者募集について
臨床実習指導者講習会修了者 各位 平素よりお世話になっております。臨床実習教育部 部長の二宮です。 日本理学療法士協会事務局より、臨床実習指導者講習会修了者を対…続きを読む
【重要】2023年度 埼玉県臨床実習指導者講習会(第3部)に関するご案内
2020年度からの理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則及び関連諸規則の改正によって、臨床実習指導者は、厚生労働省の承認を受けた講習会を受講し修了した者とする…続きを読む
教育局より 2024年度 理学療法士講習会の企画公募について
未分類, 教育局, 会員の方へのお知らせ
埼玉県理学療法士会会員各位 日本理学療法士協会より「2024年度理学療法士講習会の企画公募」がありました。埼玉県理学療法士会会員の皆様におかれましては、申請マニ…続きを読む
【重要】(追加募集)2023年度 埼玉県臨床実習指導者講習会(第2部)に関するご案内
7/7までに第2部臨床実習指導者講習会への受講者募集をしたところではありますが、定員に満たない会場がありましたことから、追加募集を行います。詳細については、下記…続きを読む
【教育局】新生涯学習に関して施設単位での説明会について
会員の皆様 2022年度より生涯学習が大きく変わり、内容を十分に理解できずに戸惑っている会員も多くいらっしゃるようです。 教育局では、今年度も「生涯学習の進め方…続きを読む
教育局 臨床実習教育部 部員募集:県士会員の生涯学習状況の把握、推進に携わりたい方! 経験年数・スキルは問いません!
局・部 教育局 臨床実習教育部 部員:7名(部長含む)募集人数:4名程度 活動内容 ・臨床実習教育に関連する研修会の企画と運営、講師 ・都道府県指導者講習会に関…続きを読む
【重要】新生涯学習に関して施設単位での説明会について
会員の皆様へ 2022年度より生涯学習が大きく変わり、内容を十分に理解できずに戸惑っている会員も多くいらっしゃるようです。 教育局では、9月に「新生涯学習の進め…続きを読む
教育局より 2023年度 理学療法士講習会の企画公募について
埼玉県理学療法士会会員各位 日本理学療法士協会より「2023年度理学療法士講習会の企画公募」がありました。埼玉県理学療法士会会員の皆様におかれましては、申請マニ…続きを読む
士会承認研修会ならびに士会承認症例検討会 報告用フォームについて
4公埼理第36号 令和4年 5月 18日 会員各位 公益社団法人埼玉県理学療法士会 会 長 南本 浩之 教育局長 赤坂 清和 認定・専門研修部長 木勢 …続きを読む
【重要】新生涯学習:士会承認研修会・症例検討会の申請について
3 公埼理第570 号 令和4年3 月28 日 会員各位 公益社団法人埼玉県理学療法士会 会 長 南本 浩之 教育局長 赤坂 清和 認定・専門研修部長 木勢 峰…続きを読む
教育局後期研修部員募集:研修会企画、開催に携わりたい方!経験年数は問いません!
局・部 教育局 後期研修部 活動内容 ・新生涯学習制度の後期研修会の企画、開催(年数回) ※新生涯学習制度の詳細は未定のため、多少変更する可能性がございます。 …続きを読む
2022年度理学療法士講習会の企画公募について
埼玉県理学療法士会会員各位 日本理学療法士協会より「2022年度理学療法士講習会の企画公募」がありました。埼玉県理学療法士会会員の皆様におかれましては、申請マニ…続きを読む
令和3年度(2021年度) 新人教育プログラムの履修について
3公埼理第157号 令和3年6月21日 公益社団法人 埼玉県理学療法士会 会員各位 (2021年度新入会員のみなさま) 公益社団法人 埼玉県理学療法士会 会 …続きを読む
理学療法ガイドライン第2版発行に向けたパブリックコメントの開始について
学術局, 教育局, 会員の方へのお知らせ
会員各位 日頃より士会活動へのご協力誠にありがとうございます。 日本理学療法士協会より、表記の案内が届きましたのでご確認ください。 ~~~~~~~~~~~~~~…続きを読む
日本理学療法士協会より―新人理学療法士職員研修ガイドラインの発行
会員各位 日本理学療法士協会より、新人理学療法士職員研修ガイドラインの発行に関するお報せが届きました。 2022年4月開始の新生涯学習制度における実地研修を見据…続きを読む
日本理学療法士協会より-新人教育プログラムのe-ラーニング受講費について
会員各位 日本理学療法士協会より、新人教育プログラムのe-ラーニング受講費について連絡がありました。 2020年度入会者は、今年度に限り無料でe-ラーニングを受…続きを読む
【重要】2020年度臨床実習指導者講習会受講者募集(第2部)に関するご案内
理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則及び関連諸規則の改正によって、臨床実習指導者は、厚生労働省の承認を受けた講習会を受講することが義務付けられました。 こ…続きを読む
2021年度理学療法士講習会(基本編・応用編)の企画公募について
会員各位 公益社団法人 埼玉県理学療法士会 会 長 …続きを読む
新生涯学習制度に関する最新情報の公開について
会員各位 新生涯学習制度につきまして、9月10日より日本理学療法士協会ホームページ(会員専用コンテンツ内)に最新情報が掲載されております。新生涯学習制度の1年延…続きを読む
【重要】2020年度臨床実習指導者講習会に関するご案内
理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則及び関連諸規則の改正によって、臨床実習指導者は、厚生労働省の承認を受けた講習会を受講することが義務付けられました。 この…続きを読む
令和2年度(2020年度)新人教育プログラムの履修について ~e-ラーニングによる受講の推奨~
令和2年4月 日 公益社団法人 埼玉県理学療法士協会 会員各位(新人教育プログラム未修了のみなさま) 公益社団法人 埼玉県理学療法士会 会 長 南本 浩之…続きを読む
教育局より 2020年度理学療法士講習会(基本編・応用編)の企画公募について
元公埼理第343号 令和元年9月27日 会員各位 公益社団法人 埼玉県理学療法士会 …続きを読む
【重要】2019年度「埼玉県(理学療法士)臨床実習指導者講習会」開催案内
理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則及び関連諸規則の改正によって、臨床実習指導者は、厚生労働省の承認を受けた講習会を受講することが義務付けられました。 この…続きを読む
2019年度 臨床実習指導者中央講習会受講者募集
30公埼理第685号 平成31年2月7日 各 位 公益社団法人 埼玉県理学療法士会 会 長 南本 浩之 教育局長 田口 孝行 (公文書番号に…続きを読む
認定・専門研修部員募集(先着3名):研修会企画、開催に携わりたい方!経験年数は問いません!
局・部 教育局認定・専門研修部(現在11名在籍) 活動内容 ・専門・認定理学療法士制度ポイント認定研修会の企画、開催(年数回) ・その他、運営のための会議 活動…続きを読む
指定管理者研修への受講要件の変更について
事務局, 教育局, 会員の方へのお知らせ
管理者研修(初級)受講要件であった「5 年以上」の条件を廃止し、業務上の責任ある立場として、組織から指示を受け活動している会員を対象とすることしております。これ…続きを読む